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さよならＵＳＡ、ハロー日本
2004.2.18　The Times Of India

プネの情報テクノロジー（IT)セクターは、その眼差しを自由の女神から日の出ずるもとへと移しつつある。

日本はアメリカと入れ替わりに、プネからのソフトウェア輸入に飛びついている。
プネのITセクターにとって、今まさに日本が持っていると思われるポテンシャルに気づくときが来たかもしれない。

プネからのソフトウェア輸出額は2004年度で10億ドルと予想されている。
そのうちの６億ドルはアメリカ、日本へは１億２千万ドルとなるであろう。
一方2000年度はアメリカ５億ドルに対し、日本への輸出はわずか1500万ドルだった。
この4年間で、日本が急速にプネのソフトウェア専門技術に目を向けはじめた。

この事実をふまえ、コンピューターソサエティ・インディア（CSI)は来たる数年間は、プネからのソフトウェア輸入に関しては日本がアメリカを凌ぐだろうと見ている。
CSIエグゼクティブ・ダイレクターのDeepak Shikarpur氏によれば、インドから日本へ向けたソフトウェア輸出額は、昨年40％の増加を示し、またプネからの輸出だけを見ると28％の上昇となったという。

また、CSIの視点ではプネの持つ利点イー・マニュファクチャリング（e‐manufacuturing）のおかげで、トヨタ、ホンダなど日本のトップマニュファクチャリング企業がプネにベースを置きはじめている。

文部省直轄日本語訓練プログラム（JLPT)の本部が二年前にデリーからプネへ移ってきたことも大いに関係するだろう。
JLPTは、プネで日本語訓練と日本語学熟達のための試験を行っている。
Sympiosis英語訓練アカデミーのBeena Menon氏は、プネがインドで一番日本語を学ぶ人口が多く、さらに過去5年間で日本語を学ぶ人口が急速に増加、そのほとんどがITプロフェッショナルであるという。

また興味深いことに、プネにあるいくつかの企業は「コストと品質を重視する」日本企業との取引を専門にしている。

ムンバイにJETRO（Japanese External Trade Organizarion)支部も置かれ、マハーラシュトラ州はプネとムンバイを結び「プンバイ」としてITビジネスをより多く獲得していきたい。

「欧米と異なり、非常に時間と価格に厳しい」日本人とのビジネスは、それ事体がチャレンジとなるだろう、とあるソフトウェア会社重役は語っている。

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わたしとプネとの出会いは偶然でしたが、プネの人たちは日本と日本語にずっと注目しつづけてきたようです。
いつの日か、「プネ」という町を知らない日本人はいなくなるかも知れません。
ところで日本語を母国語として話す人口は1億3千万人、今後は減っていく一方です。
わたしたちはそんな日本人の一人として、一生懸命に日本語を学び、日本とつながりを持つために努力を費やす外国人と、これからどのように関わっていくべきなのでしょうか。